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過去10年の八百長相場を認識しておくことが第一歩

過去10年の株式市場は、日米欧の中央銀行による金融緩和政策が大きく影響しました。(米国は2008年から)
それを否定する金融業界関係者はいないでしょう。
それによる副作用(インフレによる物価高)が国民生活で目立ってきたことにより欧米の中央銀行はいよいよ金融緩和から転換する方向に動き出しました。
日本はどうか?
同じことの繰り返しです。
「根気よく(緩和を)続けます」(日銀総裁)

当サイトでは、
「投資結果にはその時代に投資している投資家のメンタルが大きく影響する」
ということをお伝えしています。
ここ10年の日本の株式市場はどうだったかを振り返っておくことは重要です。
分かりやすいところで、日本銀行のETF爆買いです。

これがあるのとないのとでは、投資をしていく上でのメンタルが違っていたのは言うまでもありません。
個人投資家も機関投資家も。
それだけではありませんね。普通の人たちに投資をすすめるセルサイドたちにも影響を与えていますね。

株式買いを行った中央銀行が自分たちが保有している評価がマイナスになることを是とするはずがありませんから、本来ならあるはずもない下値の目途もありましたね。すごい機関投資家です。
それはそれは投資しやすい環境・時期だったことでしょう。
しかし、欧米中央銀行の資産買い入れ縮小、利上げという流れが始まったいま、これまでの”八百長相場”が終わることを意味します。
このようなことは、セルサイドからは聞こえてきません。
聞こえてくるのは金融緩和相場から業績相場へといったものです。

個人投資家(金融事業者から商品を購入している顧客)は、ハッキリと言ってもらうことを潜在的に求めています。
少し下落すると日銀が買ってくれた日本株式市場はもうなく、しかし、GPIFはある基準に達すると買いをいれてくるが、それでも過去買ってきた水準(2020年末、45兆円)はもう買えない。
岸田政権と安倍政権の違いが大きく影響し、海外投資家マネーが逃げていく可能性がある。いや、すでに逃避している。

このような過去の投資環境について、見なければならないものは見ておくことが必要です。
当ブログをご覧になっている皆さんは、多くのネット情報やセルサイドが実施しているセミナーに参加し
『長期投資は報われる』
的な話を散々聞かされてきたことでしょう。
情報発信者のほとんどが、この10年ほどの金融緩和相場の知識や経験則でしか物事を語っていません。
「長期長期~」
簡単に「長期」と将来の不確実性をほとんど断定的に語る彼ら・・・
その情報発信者の年齢は?業界歴は?投資歴は?
何より、その多くが下落相場のメンタル経験を知らないということです。

愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ